交通事故・労災TRAFFIC ACCIDENT
交通事故に遭ったら、
かならず受診を
当院では、交通事故に遭われた方の身体の痛みだけでなく、不安なお気持ちにも配慮した診療を心がけています。
事故直後は症状がなくても、数日経ってから痛みや不調が現れることがあります。首・肩・腰の痛みや手足のしびれのほか、頭痛、めまい、吐き気など、事故との関連に気づきにくい症状がみられることもあります。
交通事故に遭われた際は、症状が軽い場合でも早めの受診をおすすめします。
事故から何日以内に受診するべき？
交通事故による症状は、受診までの期間が空くと事故との因果関係の判断が難しくなる場合があります。
適切な診断や補償手続きにつなげるためにも、事故後はできるだけ早めの受診をおすすめします。
医療機関を受診するべき？
整骨院などでの施術は医療機関での診療とは異なり、医学的な診断や検査を伴いません。そのため、症状が長引いた際に事故との関連性の判断が難しくなることがあります。
まずは整形外科で医師による診断と治療を受け、症状の経過を医学的に記録しておくことが重要です。
どこを受診したらよいか迷われている方も、まずは当院へご相談ください。
事故後の検査・診断について
検査内容
身体所見および画像検査により、身体の状態を詳しく評価・記録します。
交通事故では、レントゲン検査では異常が指摘できない場合も多くあり、評価が難しい軟部組織については、MRIにより詳細に確認することが可能です。
現在の症状を把握するだけでなく、症状が長引く可能性も考慮し、専門的な視点から必要に応じて検査を行います。
リハビリテーション
痛みの緩和から身体の機能回復まで、段階に応じたリハビリテーションをご提案します。物理療法を中心に、過剰に緊張した筋肉を和らげ、日常生活へスムーズに戻れるよう、サポートいたします。
※2026年夏頃より、理学療法士による運動器リハビリテーション導入し、更なる治療体制の充実を図ります。
後遺障害診断書
適切な治療を行っても症状が残ってしまった場合には、「後遺障害診断書」の作成が必要となることがあります。
当院では、医師が身体の状態・検査結果を客観的かつ詳細に記載し、適正な評価につながるよう誠実に対応いたします。
事故直後から治療までの流れ
慣れない出来事に不安を感じていらっしゃると思いますが、まずは一つずつ、落ち着いて進めていきましょう。
事故後に必要な対応
加害者の確認と記録
まずはお相手の運転免許証や車検証を確認し、氏名・住所・連絡先・車のナンバー・加入している保険会社などの情報を控えてください。
また、事故時の状況をメモし、周囲の様子や車両の損傷箇所などを写真で記録しておくと、その後の手続きがスムーズに進みやすくなります。
警察への連絡
どんなに小さな事故でも、必ず警察へ届け出てください。
事故の公的な証明となる「交通事故証明書」を取得するために重要な手続きです。この証明書がない場合、保険金の請求や後遺障害等級の認定において、手続きや判断が難しくなることがあります。
保険会社への連絡
ご自身が加入している保険会社へ事故の状況を報告し、今後の対応についてご相談ください。あわせて、受診予定の医療機関についても保険会社へお伝えいただくと、その後の手続きがスムーズに進みます。
受診の流れ
保険会社へ受診の連絡
当院を受診する前に、保険会社へ「かとう整形外科クリニックを受診する」とお伝えください。保険会社から当院へ連絡が入ることで、患者さまの窓口負担なしでスムーズに診察を受けていただけるようになります。
※保険会社へのご連絡がお済みでない場合や、当院へ保険会社からの連絡が届く前に受診される際は、治療費の一時的な立て替えが発生いたします。
保険の選択
交通事故では一般的に自賠責保険・任意保険を使用し、治療を進めます。
また、患者さまご自身の判断により健康保険での治療を選択される場合もあります。その際は「第三者行為による傷病届」が必要になりますので、受付でご相談ください。
受付・問診票記入
受付にて「交通事故による受診」とお伝えください。問診票には、痛みのある部位や症状の経過について詳しくご記入いただきます。気になる症状があれば、できる限り詳しくご記入ください。
診察・検査
医師による診察と検査を行います。今後の治療や補償手続きを見通しながら、事故直後の自覚症状や検査結果を医師がしっかりと記録させていただきます。
検査結果と治療方針のご説明
検査結果に基づき、現在の身体の状態をできる限りわかりやすくご説明いたします。治療の流れや、どのようなリハビリテーションが必要かなど、具体的な治療計画をご提案いたします。
治療
治療計画に沿って、症状を和らげるお薬の処方や、リハビリテーションを開始します。患者さまのご希望に幅広くお応えできるよう、充実した治療環境を整えています。
労災保険の治療について
かとう整形外科クリニックは、「労災保険指定医療機関」です。労災保険での治療をご希望の方は、お気軽にご相談ください。
労災保険（労働者災害補償保険）とは、業務中や通勤途中に発生したケガ、または業務が原因で生じた病気に対して必要な給付が行われる制度です。
原則として自己負担なく診察や治療を受けることができ、正社員だけでなく、パートやアルバイトの方も対象となります。
受診に必要な書類
通常の健康保険証ではなく「労災保険」の適用となります。お手続きにあたり、勤務先より以下の書類をお受け取りいただき、受付までご提出ください。
※書類が間に合わない場合は、治療費の一時的な立て替えが発生いたします。書類がそろい次第すみやかにご返金いたします。
初めて受診される方
- お仕事中のケガ（業務災害）の場合
「様式第5号」（療養補償給付及び複数事業労働者療養給付たる療養の給付請求書）
※公務員の方は、職場より発行される「診療依頼書」をお持ちください。
- 通勤中のケガ（通勤災害）の場合
「様式第16号の3」（療養給付たる療養の給付請求書）
ほかの医療機関から当院へ
転院される方
- お仕事中のケガ（業務災害）の場合
「様式第6号」（療養補償給付及び複数事業労働者療養給付たる療養の給付を受ける指定病院等（変更）届）
-
通勤中のケガ（通勤災害）の場合
「様式第16号の4」（療養給付たる療養の給付を受ける指定病院等（変更）届）
労災保険のポイントと注意点
患者さまの経済的なご負担について
労災保険が適用される場合、原則として治療費の自己負担はありません。
また、ケガや病気で仕事を休まざるを得ない場合には「休業補償給付」、長期の療養が必要となった場合や後遺障害が残った場合には「障害補償給付」など、各種給付を受けることができます。
対象となる方について
正社員だけでなく、契約社員、アルバイト、パートなど、雇用形態にかかわらず労働者の方は労災保険の対象となります。
一方で、法人の役員や「一人親方」など、労働者に該当しない方については、事前に「特別加入」の手続きを行っている場合に限り、労災保険の適用を受けることができます。
知っておいていただきたい注意点
労災として認められるかどうかの判断は、当院やお勤め先の会社ではなく、労働基準監督署によって行われます。腰痛や肩こりなど、業務との因果関係の判断が難しい症状については、労災として認定されない場合があります。
※お手続きの詳細や個別の事案については、お近くの労働基準監督署へお問い合わせください。